ドクターヘリ（英語では HEMS：Helicopter Emergency Medical Service）は、日本だけのものではありません。世界中の国で、空から救急医療を届ける仕組みが運用されています。

しかし、その姿は国によってかなり違います。「何機飛んでいるか」だけでなく、「誰がお金を出しているか」も国ごとに大きく異なるのです。今回は、世界のドクターヘリ事情を、日本と比べながら見ていきましょう。

ドイツ — ドクターヘリ発祥に近い「先進国」

ヨーロッパでドクターヘリといえば、まず名前が挙がるのがドイツです。

参考：ドイツ全土の救助ヘリ拠点マップ rth.info ／ ADAC Luftrettung 公式

ドイツの代表的な運営組織 ADAC（アーデーアーツェー） は、約38の拠点から多数のヘリコプターを運用しています。ADACはもともとドイツ自動車連盟（Allgemeiner Deutscher Automobil-Club）という、日本のJAFにあたる組織で、その航空救助部門が黄色いヘリでおなじみです。

ADACのほかに DRF（DRF Luftrettung） など複数の組織も運営しています。DRFは「ドイツ救助飛行監視隊」とも訳される、1972年設立のドイツ初の民間航空救助組織で、赤いヘリが目印です。これら複数の組織が力を合わせ、ドイツ全体では、要請からおおむね15分以内にほぼ全土をカバーできる体制が築かれています。

実は日本のドクターヘリも、1980〜90年代の研究段階でドイツ方式を参考にしてきました（詳しくはドクターヘリの歴史の記事で触れています）。ドイツはまさに、世界のドクターヘリの「お手本」のひとつなのです。

スイス — 山岳国を守る「Rega」

山岳国スイスで有名なのが、空の救助組織 Rega（レガ） です。

参考：Swiss Air-Rescue Rega 公式（拠点一覧）

Regaは約14の拠点に約21機の救助ヘリコプターを配置し（2024年時点）、アルプスの山々での救助から急病人の搬送までを担っています。会員制の寄付に支えられている点が特徴で、多くのスイス国民が「Regaのパトロン（支援会員）」になっています。「自分たちの命綱を、自分たちで支える」という文化が根づいているのです。

アメリカ — 桁違いのスケール

国土の広いアメリカは、機数が桁違いです。

参考：FAA「Helicopter Air Ambulance Operations Data」

アメリカ連邦航空局（FAA）の報告によると、救急ヘリ（HAA：Helicopter Air Ambulance）に使われたヘリコプターは、2023年時点で約1,315機。約65の事業者が運用し、なかには100機以上を運用する巨大事業者も複数あります。

ただしアメリカの場合、運営の多くが民間企業で、利用すると高額な費用が患者に請求されることがしばしば問題になります。「機数は多いが、費用負担が重い」——これがアメリカの特徴です。

イギリス — ほぼすべてが「寄付」で成り立つ国

ユニークなのがイギリスです。

イギリスには約22の救急ヘリ組織がありますが、そのほとんどがチャリティ（慈善団体）として運営されています。国（NHS：国民保健サービス）からの資金にほとんど頼らず、運営費の大半を市民の寄付でまかなっているのです。

その額、年間およそ2億ポンド（数百億円規模）。1日平均で約137回ものフライトが、寄付によって支えられています（いずれも近年の公表値）。

参考：Air ambulance services in the United Kingdom（Wikipedia）「救急ヘリは公共サービス」と考える日本から見ると、驚きの仕組みです。

オーストラリア — 広大な大地の「空飛ぶ医者」

オーストラリアには、世界的に有名な RFDS（Royal Flying Doctor Service／王立飛行医療サービス） があります。

砂漠や奥地（アウトバック）に住む人々のために、主に固定翼機で医師を届ける仕組みで、100年近い歴史を持ちます。「病院まで数百キロ」が当たり前の国土だからこそ生まれた、空の医療です。

実際のオーストラリアの航空医療は、奥地を担うRFDSと、州ごとのヘリ救急（LifeFlight、CareFlightなど）が組み合わさって成り立っています。広い国土を、固定翼機とヘリで役割分担しているのです。

参考：Royal Flying Doctor Service 公式 ／ LifeFlight Australia ／ CareFlight

日本の位置づけ

では、日本はどうでしょうか。

• 配備数：全国47都道府県に約57機（HEM-Net公表、2024年時点）
• 運営：公的な補助（国・自治体）に支えられ、患者にヘリの搬送費は請求されない

機数だけ見ればアメリカやドイツより少なく見えますが、日本は国土が比較的コンパクトで、「47都道府県すべてに最低1機」という形で全国をカバーしています。そして何より、患者がヘリの費用を負担しなくてよい——これは、利用者にとって世界的にも手厚い仕組みだと言えます。

国ごとに「正解」は違う

こうして見ると、ドクターヘリの形は国の事情をそのまま映していることがわかります。

• 国土が広い国（米・豪）→ 機数が多い、長距離対応
• 山岳国（スイス）→ 山岳救助に特化、会員制で支える
• 市民意識が高い国（英）→ 寄付で支える文化
• 公的支援の国（日・独）→ 税金や補助で全国をカバー

どれが優れているという話ではなく、その国の地理・財政・文化に合った形が選ばれているのです。日本の「全国カバー＋患者負担なし」も、世界に誇れるひとつの答えだと、現場で飛んでいて感じます。

まとめ

• ドクターヘリ（HEMS）は世界中で運用されているが、形は国ごとに大きく違う
• ドイツ：先進国。複数組織が運営し、全体で15分以内にほぼ全土カバー／スイス：山岳救助のRega、会員制
• アメリカ：1,000機超だが費用負担が重い／イギリス：ほぼ寄付で運営
• オーストラリア：広大な奥地を支えるRFDS
• 日本：47都道府県に57機、公的支援で患者のヘリ費用負担なし

世界と比べると、日本のドクターヘリの良さも、課題も見えてきます。次回もこうしたテーマを掘り下げていきます。ご質問・リクエストはコメント欄やお問い合わせフォームからどうぞ。

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参考資料

• 認定NPO法人救急ヘリ病院ネットワーク（HEM-Net）https://hemnet.jp/
• ADAC Luftrettung（ドイツ）／ Swiss Air-Rescue Rega（スイス）各公表資料
• FAA「Helicopter Air Ambulance Operations Data」（米国）
• Air ambulance services in the United Kingdom／Royal Flying Doctor Service（豪）各公表資料

※本記事は公開資料に基づく一般的な解説です。各国の機数・制度は時点により変動します。

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